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リコールを知る術とは

2005/12/8


今年の初めに大枚をはたいて買ったカメラの電池が、「発火の恐れもある」などとリコールの王道を行く内容でその対象であるということが最近耳に入ってきた。 
(発火の危険性を知りつつ使用を続けて火傷した場合は賠償額が変わるのだろうか、などと思いつつも私の"ものぐさ"がメーカーの定めた交換方法に勝るため交換せずにいるのであるが。)
調べてみるとこのリコール発表から1ヶ月程度経っていて、その割に情報元の友人が居なければ現在でも気付いていない状況である。 

最近、某電気メーカーが死亡者を出してるリコール対象製品を5万円で買い取ると発表したが、購入者を半数以上把握出来ていないというのだから、私の様に無償交換に応じない人への対応ではなく、話題性を高めることでメディアを利用した購入者探しが狙いと考えられる。

新聞広告におけるリコール通知の文字サイズを見ても分かるように、メーカーのリコールに対する消極的な態度はあからさまだが、全く危機感が無い訳でも無い。

そこで考えたのだが、私の様にリコール対象なら直ぐに知らてほしい消費者のために、メーカーのHP上で「シリアルナンバー/レシートのID/電話番号又はメールアドレス」の3点だけリコール通知専用の登録を行ってはどうだろうか?然程の費用も掛からず行えると思う。

そういえば私の愛車も「アクセルが戻らなくなる危険性有り」ってことでリコール対象だったな。

メーカーを育てるのは常に消費者の不具合報告ということで・・・。

 

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